故・森永卓郎氏の最後の教え。『やりたいことは全部やりなさい』が示す、後悔しない人生の25のヒント
故・森永卓郎氏が命懸けで伝えた「後悔しない生き方」。お金の奴隷にならず、安定を土台に「アーティスト」として挑戦せよ。人生の終わりを意識し、夢を「タスク」に変えて今すぐ行動するヒントを解説。
2024年7月に逝去された経済アナリスト、森永卓郎氏が亡くなる直前に残した、まさに「人生最後のメッセージ」とも言える一冊の要約動画です。多くの人が「老後資金」や「世間体」に縛られ、本当にやりたいことを我慢しています。しかし森永氏は、それは「資本の奴隷」になっている状態だと指摘します。
人生の3つの選択肢：「ハゲタカ」「奴隷」「アーティスト」
森永氏は、人生の生き方には3つの選択肢があると言います。
- ハゲタカ: 不裕層を目指し、お金儲けに邁進する人生。
- 奴隷: 現状維持のために会社に尽くす「社畜」の人生。
- アーティスト: 資本の奴隷にならず、クリエイティビティを発揮する人生。
ここで言う「アーティスト」とは、いきなり会社を辞めて夢を追うことではありません。むしろ森永氏は「会社は辞めるな」とアドバイスします。正社員という安定した土台（安定収入、社会保険）を最大限に活用し、その上で自分のやりたいことに挑戦する。これが現代における最も賢く、幸せな生き方だと説いています。
「資本の奴隷」から抜け出す方法
多くの人は「お金があればあるほど幸せになれる」と信じていますが、森永氏によればそれは「現代社会が生み出した大きな錯覚」です。
- 生活水準を上げない: 年収が上がっても、生活レベルはそのままにすることが重要です。
- 他人との比較をやめる: SNSのキラキラした生活を見てはいけません。
- 小さな幸せを見つける力: 高級車や豪邸ではなく、近所の公園での昆虫採集 や、家族との素朴な時間にお金では買えない豊かさがあると説きます。
真の幸福とは「やりがいだけのために生きる」ことなのです。
「夢」ではなく「タスク」を持て
「いつかやりたい」と思っている「夢」は、永遠に実現しません。森永氏は「夢を持つな。持つべきものはタスクである」と語ります。
やりたいことが見つかったら、それを「夢」として語るのではなく、「今週末に動画を1本撮る」 といった具体的な「タスク」に落とし込むことが重要です。人生の終わりはいつ来るかわかりません。だからこそ、「とにかく今やる、すぐやる、好きなようにやる」 ことが、後悔しない唯一の方法なのです。
まとめ
森永卓郎氏が命をかけて伝えたかったのは、「もっと自由に、もっと大胆に生きよう」というシンプルなメッセージでした。お金や世間体という見えない鎖から心を解放し、自分自身の「やりがい」を最優先に行動すること。
ぜひこの動画を観て、あなたが本当に「やりたいこと」を一歩踏み出すきっかけにしてみてください。
1994年、人々は「インターネット」をどう見ていたか？ | BBCが描いた”未来”
1994年のBBCアーカイブ映像。当時は「情報スーパーハイウェイ」と呼ばれたインターネット。電子メールやオンラインショッピングが夢の技術として紹介される一方、動画再生はまだ不可能だった時代の貴重な記録。
今から約30年前、1994年のBBCの番組「Tomorrow’s World」が、当時登場したばかりの「インターネット」を特集した貴重な映像です。私たちが当たり前に使っている技術が、当時はどのように捉えられていたのかがよくわかります。
「情報スーパーハイウェイ」という名の未来
番組は、世界中のあらゆる文章、絵画、映画が自宅ですぐに見られる「情報スーパーハイウェイ」という構想を紹介することから始まります。 その「入口」として紹介されるのが、当時すでに2000万人が接続していた「インターネット」です。
当時の「最先端」技術
司会者は、インターネットで「すでに」できることとして、以下を実演してみせます。
- 電子メール: アメリカのビル・クリントン大統領にEメールを送り、すぐに自動返信を受け取るデモ。一方で、当時の英国首相ジョン・メジャーは「モデムを持っていない」ためメールできない、と皮肉交じりに紹介されています。
- 情報検索: 衛星からの天気図など、役立つ情報にアクセスできる。
- オンラインショッピング: 「情報スーパーハイウェイのすぐそば」にあるというショッピングセンターにアクセスし、花屋で写真を見ながら注文し、クレジットカード情報を入力する様子が紹介されます。
速度の限界と「ビデオ・オン・デマンド」
しかし、当時は大きな制約がありました。それは「速度」です。 司会者は、「（当時は）銅線の電話回線を使っているため、非常に遅い」と説明します。実際、番組で紹介された画像の多くは、放送前に受信しておく必要があったそうです。
この電話回線では動画を再生することはできず、テキストや静止画を送るのが限界でした。
番組は、未来の技術として、BT（英国電話会社）が開発中だった「ビデオ・オン・デマンド」を紹介します。これは、光ファイバーではなく既存の電話回線を使い、自宅のテレビで好きな映画や番組を選んで観られるという構想です。
まとめ
この映像は、アメリカが規制緩和を進めて情報スーパーハイウェイの構築を急ぐ一方、イギリスの政策が遅れていることへの警鐘も鳴らしています。
30年後の私たちが、この映像自体をスマートフォンで瞬時にストリーミング再生できているという事実が、この30年間でいかに技術が進歩したかを物語っています。未来を語ったレトロな映像、ぜひご覧ください。
歴史家が語る、仏アルジェリア国交危機の深層と出口の見えない対立
仏アルジェリア関係はなぜ「独立以来最悪」なのか。歴史家ベンジャミン・ストラ氏が、植民地時代の記憶、マクロン大統領の試み、ビザや西サハラ問題など、複雑に絡み合う政治的・歴史的要因を徹底解説。
フランスとアルジェリアの関係が、1962年のアルジェリア独立以来「最も深刻な危機」にあると指摘されています。この動画では、フランスの歴史家であり、この問題の専門家であるベンジャミン・ストラ氏が、なぜ両国関係がここまで冷え込んでいるのか、その根深い理由を解説しています。
なぜ「独立以来最悪の危機」なのか
ストラ氏は、現在の危機が深刻である理由として、両国が互いに大使を置いていない状態が数ヶ月（動画公開時点）も続いていることを挙げます。これは、外交関係が実質的に停止していることを意味し、極めて異例の事態です。
132年間の植民地支配が残す「記憶」の断絶
対立の根底には、132年間にわたるフランスの植民地支配の歴史があります。
- フランス側の認識: フランスにとってアルジェリアは単なる植民地ではなく、「フランスの一部」であり、県が置かれていました。そのため、独立（＝喪失）はフランスの「縮小」としてネガティブに捉えられています。
- アルジェリア側の認識: アルジェリアにとって、フランスによる征服は「恐ろしい大虐殺」を伴うものであり、独立は「失われた主権の回復」です。
このように、同じ歴史をめぐる両国民の「記憶」や「ナショナリズム」が根本的に異なっており、共通の歴史認識を持つことは不可能だとストラ氏は指摘します。
マクロン大統領の試みと、政治的現実の壁
マクロン大統領はこれまで、フランス側の責任を認め、歴史的指導者の暗殺を公式に認める など、和解に向けた「記憶のジェスチャー」をいくつも行ってきました。
しかし、ストラ氏によれば、もはやこうした「記憶」の問題だけでは関係改善は望めない段階に入ってしまったと言います。
対立を加速させる「政治問題」
現在、両国関係を妨げているのは、より現実的な政治問題です。
- 西サハラ問題: フランスがアルジェリアの宿敵であるモロッコの西サハラにおける主権を支持する立場を明確にしたこと が、アルジェリア側の強い反発を招いています。
- ビザ問題: フランスがアルジェリア国民（特に体制に近い人々）へのビザ発給を厳格化したこと が、関係悪化に拍車をかけています。これはアルジェリア人にとって、両国の人的交流の断絶を意味します。
まとめ
ストラ氏は、両国の歴史的・人的な結びつきは非常に強く（フランスには200万人以上のアルジェリア系住民がいる）、完全な関係断絶は非現実的だとしつつも、現状の対立は政治的な要因によって非常に根深いものになっていると結論づけています。
フランスとアルジェリアの複雑な関係性を理解するための、非常に示唆に富むインタビューです。
ひろゆき氏が断言「”ワークライフバランス”を求める人は成功しない」その本音と建前
ひろゆき氏が「ワークライフバランス」を語る人を一刀両断。面接での建前と本音、仕事で成功する人が業務外で何をしているか、なぜ責任ある仕事は時間外労働を厭わない人に任されるのか、その現実を解説。
「ワークライフバランス」は、現代の働き手にとって非常に重要なキーワードです。しかし、ひろゆき氏は「面接でワークライフバランスについて聞くような人は採用されない」と、その実態を厳しく指摘します。
面接で「ワークライフバランス」を聞く人が採用されない理由
ひろゆき氏によれば、面接で「ワークライフバランスは？」と聞くことは、「私は働きくありません」と宣言しているのと同じことです。
企業側も、建前としては「うちはワークライフバランスを重視しています」と答えるかもしれませんが、本音では「そんな奴は取りたくない」と思っています。本当に採用したいのは、「馬車馬のように働いてでも成果を出し、お金を稼ぎたい」という意欲のある人間です。
成功する人がやっている「業務外」の努力
ひろゆき氏は、成果を上げている人で、本当に「9時5時で残業しない」という人は見たことがないと言います。
成功する人は、一見「業務外」に見えることにも時間やお金を投資しています。
- 飲み会や情報収集: 業務時間外に取引先や異業種の人と飲みに行き、自腹で情報を収集したり、コネクションを築いたりしています。
- タバコ部屋のコミュニケーション: タバコを吸わなくても、上司とのコネクションを作るために喫煙所に行く人は、結果として「仕事がしやすい相手」として認識され、重要なプロジェクトに選ばれやすくなります。
人とうまくやる能力、つまり「人に好かれる能力」も、仕事における重要な「能力」の一つなのです。
責任ある仕事と「時間外労働」の現実
「時給が発生しない仕事は無駄だ」という考え方に対し、ひろゆき氏は「社会の仕組みがわかっていない」と反論します。
例えば、レストランで客が怪我をした際、「退勤時間なので帰ります」という店長に、オーナーは二度と店を任せようとは思わないでしょう。医者が患者の緊急手術中に「定時なので帰ります」と言ったら、人として間違っています。
責任ある仕事や役職というのは、給料（時給）が発生するかどうかに関わらず、その責任を全うしてくれる人にしか任されないのです。
まとめ
ひろゆき氏は、もし「人に好かれる」ようなコミュニケーションや営業が苦手なのであれば、無理にBtoBの仕事を選ばず、エンジニアやプログラマー、あるいは自分のようなBtoC（一般ユーザー向け）の仕事を選べばよいとアドバイスしています。
ワークライフバランスという言葉の裏にある「本音」と、仕事で成果を出すために必要な「責任感」について、改めて考えさせられる内容です。
最高益でも人は減らす。「黒字リストラ」にパナソニック、三菱電機の決断と、応募殺到の第一生命
なぜパナソニックや三菱電機は最高益でもリストラするのか？日経ビジネス記者がその戦略的意図を解説。48ヶ月分の退職金で応募が殺到した第一生命の事例や、AI化で激減するMRなど、日本企業の現実。
近年、「黒字リストラ」という言葉を耳にする機会が増えました。業績は好調、あるいは最高益であるにもかかわらず、企業が大規模な人員削減（希望退職募集）に踏み切るケースが相次いでいます。この動画では、日経ビジネスの記者がパナソニック、三菱電機、第一生命の事例を挙げながら、その背景を解説しています。
なぜ「黒字」なのにリストラするのか？
企業が体力のある「黒字」のうちに人員削減を行うのには、明確な戦略的理由があります。
- パナソニック（国内5000人規模）: 業績は安定しているものの、他社と比べて「反管費（販売費及び一般管理費）」の比率が高く、コスト体質になっていました。黒字だからこそ、この体質改善にメスを入れる決断をしました。
- 三菱電機（シニア層が対象）: 最高益を更新する一方で、リーマンショック時に他社が苦しむ中で人員削減をせず「守り」に入った結果、他社に比べて機動力が失われているという危機感がありました。これも「過去の経営の甘さ」を清算するための決断です。
赤字になってからリストラするのでは、退職金の上乗せといった手厚いサポートができず、従業員にとっても企業にとっても悪い結果になります。体力があるうちに、将来のためのトランスフォーメーションを行うのが「黒字リストラ」の狙いです。
第一生命：48ヶ月分の上乗せに応募殺到
第一生命ホールディングスでは、早期希望退職に想定の1.8倍にあたる1800人以上が応募しました。
その背景には、会社がデジタル化や海外展開など、急速なトランスフォーメーションを進める中で、その変化に対応しきれない、あるいは望まないシニア層がいたことが挙げられます。 同時に、会社側が「48ヶ月分（4年分）」という非常に手厚い退職金の上乗せ を提示し、従業員のセカンドキャリアを金銭面で強く後押ししたことも大きな要因です。
AIが奪う仕事（MRの事例）
業種によっては、職種そのものが縮小しているケースもあります。製薬会社のMR（医薬情報担当者）は、この10年で3割も減少しました。
これは、コロナ禍での面会制限 だけでなく、AIの導入によって営業ノウハウが個人からAIに蓄積されるようになり、人間の営業担当者の必要数が絶対的に減ってきていることが原因です。
まとめ
「黒字リストラ」は、企業側にとっては将来の成長に向けた「戦略」であり、労働者側にとっては自らのキャリアを改めて考える「選択肢」が提示されたとも言えます。
企業が従業員を「選ぶ」だけでなく、従業員も「選ばれる会社」かどうかを見極める。そして、働き手自身も、会社に依存するのではなく、自分のキャリア戦略を持つことが不可欠な時代になっていることを示しています。
