株価好調でも退場する人の共通点｜長期投資を辞める理由6選と対策
新NISAなどをきっかけに投資を始める人は増えましたが、その多くが3年以内に市場から退場してしまうというデータがあります。株価が好調な時期でさえ、なぜ人々は長期投資を辞めてしまうのでしょうか？
この動画では、投資家が陥りがちな「6つの心理的な罠」と、それらを乗り越えて資産形成を成功させるための対策を詳しく解説しています。
長期投資を辞めてしまう「6つの理由」
- 1. 期待とのギャップ 多くの人が目にするシミュレーションは右肩上がりの綺麗なグラフですが、現実は違います。リーマンショックやコロナショック のような急落を経験すると、「話が違う」とパニックになり売却してしまいます。
- 2. 株価の持続的な低迷 ここ数年の投資家は、暴落してもすぐに回復する相場しか経験していません。しかし、過去にはITバブル崩壊（2000年～）のように、2年以上も下落が続く「じわじわと下がる」局面がありました。このような精神的に消耗する期間に耐えられず、多くの人が退場します。
- 3. リスクの取り過ぎ 「頭金を投資に回してフルローンで家を買う」[00:08:07] といった、過度なリスクを取るアドバイスは危険です。株安と景気悪化（リストラや減給）は同時に起こりやすく、最悪のタイミングで資産を売却せざるを得なくなります。最低でも1〜2年分の生活防衛資金は現金で確保することが鉄則です。
- 4. 過度な不安感 これは「知識不足」から来る不安です。インデックス投資が、AppleやGoogleといった世界トップ企業の「詰め合わせパック」であること を理解していれば、短期的な下落に動揺せず、長期的な成長を信じることができます。
- 5. 含み益による誘惑（プロスペクト理論） 人間は「利益を得る喜び」よりも「損失を被る苦痛」を強く感じる生き物です。そのため、少し利益が出ると（含み益）、それを失うことを恐れてすぐに利益確定してしまいます。これは長期投資の原則に反する行動です。
- 6. メディアやSNSの影響 「専門家」による市場予測や、他の金融商品を勧める発信には注意が必要です。これらは、証券業界が儲からないインデックス投資 から顧客を引き離すための「ポジショントーク」であることが大半です。
投資を継続する「最強の対策」
これらの罠を回避する鍵は、暴落やメディアのノイズに振り回されず、「自分の方針を守り抜く」ことに尽きます。6つの理由をあらかじめ理解しておくことで、いざという時に冷静に対処できるようになります。
長期投資は「いかに市場に居続けるか」の勝負です。ぜひ動画をチェックして、ご自身の投資戦略を再確認してみてください！
【100文字で要約】 長期投資を辞める6つの罠(期待ギャップ, 低迷, 過剰リスク, 不安, 利確誘惑, メディア)を解説。これらを理解し、暴落やノイズに動じず、自分の投資方針を守り抜くことが資産形成の鍵です。
世界で今何が起こっているのか？世界の金融基盤が揺らぎ始めている理由
私たちは「米ドルが世界最強の基軸通貨である」という前提の世界に生きています。しかし今、その大前提である世界の金融基盤そのものが、静かに、しかし確実に揺らぎ始めています。
歴史的なドル売りが加速し、その一方でゴールド（金）が買われている のはなぜか。この動画は、今世界で起きている「制度的不安」の正体を解説しています。
歴史的なドル売りとゴールドの爆買い
- 「ドルの強さ」を示すドルインデックスは、2025年に入ってから10%以上も下落しており、これは過去50年で最悪の水準です。これは対円だけでなく、ユーロ、ポンド、人民元など、主要通貨すべてに対してドルが売られていることを意味します。
- その「ドルの受け皿」として、ゴールド（金）やシルバー（銀）の価格が歴史的な高値を更新しています。
- この動きは単なる投機ではありません。中国、ポーランド、トルコといった世界各国の中央銀行が、外貨準備のドルを売り、ゴールドを「爆買い」している という構造的な大転換が起きています。
なぜドルへの信頼が揺らいでいるのか？
動画では、ドルの信頼が低下している理由を3つ挙げています。
- 1. アメリカの金融政策（利下げ） FRB（アメリカの中央銀行）が、インフレ退治よりも景気対策を優先し「利下げ」に転じました。これは「今後もドルを刷って市場に供給する」というメッセージであり、ドルの価値が薄まる（ドル安になる）ことを市場が織り込んでいます。
- 2. 巨額すぎるアメリカの借金 アメリカは天文学的な額の借金を抱えています。この借金を返す健全な方法は「増税」や「歳出カット」ですが、政府はそれを選びません。最も簡単な解決策は「インフレ」です。意図的にインフレを起こしてドルの価値を下げれば、借金の価値も実質的に目減りします。これは、ドルを持っているすべての人に対する「隠された税金（ステルス増税）」[00:06:09] に他なりません。
- 3. 世界的な「脱ドル化」の動き アメリカがロシアのドル資産を凍結したように、ドルを「武器」として使うことを他国は恐れています。万が一に備え、アメリカの意向に左右されない「中立的な資産」であるゴールドに、国家の資産を移し替える動き（＝脱ドル化）が加速しています。
「ゲームのルール」が変わる制度的不安
この一連の動きは、「制度的不安」[00:07:41] と呼ばれます。 世界経済という「ゲーム」は、長らく「米ドルは安全」というルールの下で運営されてきました。しかし今、そのゲームマスターであるアメリカ自身が、基軸通貨国の地位を「負担」と感じ、ルール変更を望んでいる 節があります。
だからこそ、投資家たちはゲーム内通貨（ドル）を手放し、現実の価値を持つ「リアル資産（ゴールド）」[00:09:33] に逃げ出しているのです。アメリカ国債の最大保有国である日本 にとって、これは対岸の火事ではありません。
「円」と「ドル」だけに資産を集中させる時代は終わりつつあります。ゴールドや、さらには「デジタル・ゴールド」と呼ばれるビットコイン など、国家から独立した資産へ分散させることが、新たな常識になりつつあります。
ぜひ動画で、世界を揺るがす地殻変動の詳細をご確認ください。
【100文字で要約】 世界の金融基盤が激変中。ドルが50年ぶりの安値となり、各国中銀はドルを捨てゴールドを爆買い。米国の巨額債務と金融政策、地政学リスクによる「脱ドル化」が原因。円/ドル以外の資産分散が必須です。
変動金利0.9%の落とし穴｜金利上昇で月々8万→11万円に！？
住宅ローンを組む人の約9割が「変動金利」を選んでいます。しかし、その安さの裏に潜む「罠」を正確に理解している人は多くありません。
金利が0.4%程度から0.9%へと実際に上昇し始めた 今、変動金利の「125%ルール」と「未払い利息」という、知らなければ家計が破綻しかねない恐怖の仕組みを解説します。
「5年ルール」と「125%ルール」の罠
変動金利は半年に一度、金利が見直されます。しかし、多くの銀行では利用者を守るために、以下の2つのルールを設定しています。
- 1. 5年ルール 金利が途中でどれだけ上昇しても、5年間は毎月の返済額が変わらない。
- 2. 125%ルール 5年後の返済額見直し時、新しい返済額はそれまでの1.25倍（月8万円なら月10万円）を上限とする。
一見、急激な負担増から守ってくれる優しいルールに見えますが、これが最大の「落とし穴」です。
恐怖の「未払い利息」とは？
このルールの本当の怖さは、金利が急上昇した際に発生する「未払い利息」[00:14:08] にあります。
例えば、月8万円の返済（元金5万＋利息3万）をしていたとします。 金利が急上昇し、本来払うべき「利息だけ」で月9万円になった場合、「5年ルール」によって支払額は8万円のままです。
この時、あなたは元金を1円も返せていないどころか、本来払うべき利息9万円のうち1万円（9万－8万）を払っていないことになります。この1万円が「未払い利息」です。
この未払い利息は、免除されるわけではなく、借金として積み上がっていきます。そして銀行は、5年後のタイミングやローン完済時に、この溜まった利息を「現金で一括返済してください」あるいは「ローン残高に上乗せします」と請求してくるのです。
支払額が変わらないことに安心して、水面下で借金が膨れ上がっていく。これが変動金利の最も恐ろしい罠です。
変動金利 vs 固定金利 どちらを選ぶべきか
仮に3,000万円を35年ローンで借りた場合を比較します。
- 変動金利（0.9%） 月々の返済：約8.3万円 ／ 総返済額：約3,500万円
- 固定金利（1.89%） 月々の返済：約9.9万円 ／ 総返済額：約4,160万円
現状では変動金利が月1.6万円も安く見えます。しかし、もし変動金利が2%に上昇すると、月々の支払いは約11.4万円 となり、固定金利をあっさりと逆転します。
あなたはどちらに向いているか
- 変動金利が向いている人 「10年～15年で繰り上げ返済できる」「金利上昇で月数万円の支払い増額にも耐えられる」といった、資金に余裕がある人。
- 固定金利が向いている人 「教育費や老後資金の計画を立てたい」「将来の収入に不安がある（自営業主など）」といった、返済額を確定させて将来設計を立てたい人。
「今が安いから」という理由だけで変動金利を選ぶのは危険です。「金利が1%を超えたら固定に切り替える」[00:22:38] など、自分なりのルールを持つことが重要です。ぜひ動画で詳細なシミュレーションをご確認ください！
【100文字で要約】 住宅ローンの9割が選ぶ変動金利。金利が上がっても5年間支払額が変わらない「5年ルール」には、元金が減らず「未払い利息」が膨らむ罠が。金利2%で固定より高額に。リスクを理解し賢い選択を。
【名門進学校で講演】学校では教えてくれない不動産で騙されないための人生論
「不動産Gメン」として知られる滝島さんが、名門・東海高校で行った特別講義の模様が公開されました。「学校では教えてくれない」不動産のリアルな知識と、そこで騙されないための本質的な人生論は、学生だけでなく、すべての社会人にとって必見の内容です。
不動産で騙されないための「基礎知識」
講義ではまず、不動産で損をしないために最低限知っておくべき3つのポイントが紹介されました。
1. 不動産の価値は「常に変動する」 「不動産（動かない財産）」という名前とは裏腹に、その価値は経済状況によって激しく変動します。
- 例： バブル期（1990年）に約6,200万円（土地4445万＋建物1750万）で購入した家が、現在では土地1225万円、建物0円（木造の価値は22年でゼロになる）の、合計1,225万円の価値になっている。
2. 賃貸契約に潜む「3つの罠」 部屋を借りる際に注意すべき点です。
- 入居前の写真撮影: 退去時に「元からあった傷」の修繕費を請求されないよう、証拠を残すことが絶対です。
- 「残置物」の確認: 備え付けのエアコンやウォシュレットが「残置物」扱いだと、故障時の修理・撤去費用はすべて入居者の自己負担となります。
- 「特約」の熟読: 契約書に小さな文字で書かれた「特約」が最重要。ここに「ハウスクリーニング代〇万円」など法外な請求が書かれていると、サインした時点で同意したことになり、支払う義務が生じます。
3. 横行する「不動産投資詐欺」
- 原野商法: 「将来道路ができる」と偽り、価値のない原野を高齢者に高値で売りつけ、さらに別の業者が「その土地、詐欺ですよ。処分してあげます」と持ちかけて二重に儲ける詐欺が今も横行しています。
- ワンルームマンション投資: 「節税になる」「生命保険代わりになる」というセールストークには注意が必要です。
人生の「永久不滅の資産」とは？
講義の本質は、不動産の話から「どう生きるか」という人生論へと移ります。
- 1. 「勉強家」になる 騙されないためには知識が必要です。「なぜ？」と好奇心を持って調べる癖が、自分と家族を守ります。
- 2. 「プラス思考」になる 「コップに半分しか水がない」と考えるか、「半分も水がある」と考えるか。物事の捉え方次第で人生は変わります。
- 3. 「面白い人」になる 面白い人とは、多くの「経験」を持つ人のことです。
結論：最強の資産は「経験」である お金、家、車、時計。これらはすべて、いつか失う可能性があります。しかし、あなた自身が体験した「経験」だけは、誰にも奪われることのない「永久不滅の資産」です。
結論：不動産は「目的」ではなく「手段」である
では、何のために不動産を持つのでしょうか？ それは「金持ちになるため」ではありません。 安定した家賃収入（インカム）を得ることで、会社に依存せず、人生の様々な「経験」に挑戦するための「時間」と「経済的安定」を手に入れる手段です。
「楽したいから」という動機では詐欺に遭います。「多くの経験を得るため」という明確な目的を持つことが、不動産と正しく付き合うための鍵です。
不動産は目的ではなく、人生という「経験」を豊かにするための強力なツールです。ぜひ動画でこの熱い講義の全貌をご覧ください！
【100文字で要約】 不動産Gメンが名門校で講義。賃貸の罠(残置物,特約)や投資詐欺(原野商法)を解説。人生で唯一失わない資産は「経験」であり、不動産は「経験」を得るための時間を生み出す「手段」に過ぎないという本質を学べ。
日本の大企業が50代社員をクビにせざるを得ない驚愕の理由
なぜ日本の大企業は、業績が好調なメガバンクやメーカーでさえ、50代の社員に「早期退職」という名のリストラを促すのでしょうか？
それは個人の能力の問題ではなく、日本型雇用の「仕組み」そのものに原因がありました。雇用ジャーナリストの海老原氏が、その驚くべきカラクリを解説します。
50代が「出ていく」たった1つの理由
結論から言うと、その理由はシンプルに**「50代社員の給料が高すぎるから」**です。
- 例えば、メガバンクの50代社員は、平社員でも年収1300万円ほど貰っているケースがあります。
- しかし、その人の適正な市場価値（生産性）は、再雇用時の給与（半分程度）である600万～700万円かもしれません。
- これは、日本の「年功序列」の給与カーブが、実際の生産性（アウトプット）と大きく乖離しているために起こる現象です。
「早期退職」が企業にとって”儲かる”カラクリ
企業はなぜ、退職金を上乗せしてまで50代に辞めてもらうのでしょうか？ それは、早期退職を促す方が企業にとって「儲かる」からです。
- 経済学の「ラジアの法則」[00:04:50] によると、年功序列では給与が生産性を上回る「払いすぎ」の期間が必ず発生します。
- 企業が早期退職で30ヶ月分の給与を上乗せしたとします。一見、大盤振る舞いに見えますが、社会保険料や諸経費を含めると、社員を1人雇うコストは年間給与の約24～25ヶ月分にもなります。
- つまり、わずか1年3ヶ月分程度のコストを払うだけで、定年まで残り10年分の「払いすぎ」コストを丸ごと削減できるのです。50歳で辞めてもらうことは、企業にとって莫大な利益になるのです。
根本的な解決策：給与カーブを平らにし、70歳まで働く
この問題の根本的な解決策は、年功序列の給与体系自体を見直すことです。
- 若いうちから給与を上げ、50代のピークを1300万円にするのではなく、例えば700万円で頭打ちにする。
- その代わり、企業は社員をクビにすることなく、70歳まで同じ給与で安定して雇い続ける。
- 何も知らない22歳の新卒を採用し、10年かけて育てる コストを考えれば、すでにスキルを持った社員に長く働いてもらうほうが、よほど効率的だという提言です。
ちなみに、ヨーロッパやアメリカでは賃金カーブが日本よりはるかにフラットで、エリート以外は40歳以降ほとんど給与が上がらないのが一般的です。
日本の50代が直面する問題は、個人のスキル不足ではなく、給与体系という「仕組み」の問題です。給与のピークを抑える代わりに、長く安定して働ける社会への移行が求められています。ぜひ動画で詳細な解説をご覧ください！
【100文字で要約】 日本の大企業が50代をリストラする理由は「給料が高すぎる」から。年功序列で生産性を超えた給与を払うより、早期退職金を払っても辞めさせた方が企業は「儲かる」。給与を700万で頭打ちにし、70歳まで雇う方が合理的。
